Stevanato Group 新規株式公開に向け説明会を実施

2021年7月7日、ピオンビーノ・デーゼ（イタリア）－　製薬、バイオテクノロジー、ライフサイエンス、ドラッグデリバリー、診断薬業界向け包装資材におけるグローバルメーカー、Stevanato Group S.p.A （以降、「同社」）は本日、普通株式4000万株の新規公開に向けた説明会を予定していると発表しました。

新規公開価格は、1株21.00ドルから24.00ドルに想定されていす。同社並びにその主要株主であるStevanato Holdings S.r.lは引受会社に対し、同社普通株式を最大600万株まで追加購入できる30日間のオプション付与を予定しています。同社はニューヨーク証券取引所への普通株式の上場申請を済ませており、ティッカーシンボルは「STVN」です。

モルガン・スタンレー、BofA証券、ジェフリーズ社を本公開のリード・ブックランナー・マネージャーとし、シティグループ、キーバンク・キャピタル・マーケッツ、UBSインベストメント・バンク、ウェルズ・ファーゴ証券、およびウィリアム・ブレア＆カンパニーをブックランナーとします。公開は目論見書を用いてのみ行われます。本公開に関連する仮目論見書コピーはモルガン・スタンレー社担当部署より入手可能です。Morgan Stanley & Co. LLC, Prospectus Department, 180 Varick Street, New York, NY 10014　または、email prospectus@morganstanley.com.

本株式公開に関するForm F-1登録届出書は米証券取引委員会（SEC）へ提出はされておりますが現時点では効力を発するものではありません。登録届書の有効前には有価証券の販売、購入申し込みはできません。プレスリリースはこれら株式の公開販売、購入を意図するものではなく、またそのような販売、購入を違法とする州または管轄区域の証券法に基づく登録または資格付与に先立って、有価証券の販売が行われるものでもありません。

Stevanato Groupについて

1949年設立、Stevanato Groupは製薬、バイオテクノロジー、ライフサイエンス業界向けガラス包装資材、ドラッグデリバリーシステム、診断薬用デバイスを取り扱うグローバルメーカーです。当社は、開発、臨床、商業生産の各場面において、医薬品のライフサイクル全体にわたる顧客ニーズに応える製品、プロセス、サービスを統合したEnd to Endのポートフォリオを提供しています。科学研究開発、技術革新への取り組み、卓越したエンジニアリングの能力を核として、クライアントに付加価値のあるソリューションをお届けしています。

IR担当

Lisa Miles, lisa.miles@stevanatogroup.com

Media Stevanato Group, media@stevanatogroup.com

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースには将来見通しに関する記述が含まれている場合があります。これらの将来見通しに関する記述の一部には、「期待する」、「予想する」、「意図する」、「計画する」、「見積もる」、「目指す」、「予測する」、「企画する」、「目標とする」などの言葉（またはその否定形）が用いられています。この記述は特に当社の業績、財務状況、流動性、見通し、成長、戦略、および、当業界に関する当社の意図、信念、現在の期待、懸念などについて述べています。今回のプレスリリース記載の記述は、当社の現在および将来的な事業戦略や事業環境に関する多くの前提に基づいたものです。この記述は、将来発生する可能性のある事象に関連し、または発生しない可能性のある状況に依存するため、既知および未知のリスク、不確実性、偶発性を内在しており、当社の実際の業績、パフォーマンス、または成果が、当該記述によって明示的または黙示的に示されたものとは異なる可能性があります。これらのリスクおよび不確実性の多くは、将来の市場環境、為替変動、他の市場参加者の情勢、規制当局による法令、そのほか、流動性ニーズを満たすための資金調達を継続的に行う能力、当社が事業を行う政治的、社会的、規制的な枠組みの変化、または経済的もしくは技術的な傾向や状況など、当社が制御または正確な判断ができない要因によるものです。特に、米国資本市場の状況、世界経済状況の悪化、当社の事業悪化の可能性、規制上の不都合な展開など、多くの潜在的な重要要因により、現在想定している期間内には新規株式公開を実施しない、または実施取りやめの決定をすることもあります。したがって当記述を目にする関係者各位におかれましては、これらの内容、特に契約や投資の決定に関連するものに過度な信頼は控えていただきたいと存じます。法律上の義務以外において当社は当該記述を更新する義務を負わないものとします。